○○について！

FXでは経済指標をチェックする事が成功のキーポイントになります。

経済指標を見ていく上で、重要な数字となるのが「金利」です。

金利というのは借金をした時に支払うコストや、お金を貸した（預けた）時に受け取る利息の事を言います。

普段、銀行に行きますと、「利息何％」というのが表示されています。

これも金利の一つです。
金利が高くなると、ただ預けているだけでお金が増えますので、皆がこぞってその高い金利のところへお金を預けます。

これは銀行だけではなく、外貨でも同じ事です。

例えば、ポンドの金利が他の通貨よりもダントツに高くなった場合、世界中の投資家が、ポンドを買いに（預けに）やってくるのですね。

「金利が上がると、通貨高になる」という法則は、こういう理由で起こります。

こうした金利を調べる数字としては、各国の「政策金利」があります。

政策金利とは、各国の中央銀行が設定する金利の事で、銀行預金や貸出金利、国債の利回りなどの、全ての金利に影響を与える、大元の数字です。

日本の場合は「無担保コールレート」と呼ばれる数字を言います。

もちろんこれは、FXをしていても非常に重要なポイントです。

各国の政策金利を知っていると、FXトレードの時に有利になりますので、日々しっかりとチェックをお忘れなく。


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FXで重要な指標。金利と同じく重要なものが「GDP」と「景況感調査」です。

この二つは、基本的には「その国の景気が良いか悪いか」を表す指標です。

GDPというのは、国内で生産された物やサービスの価値の合計を表す数字で、GDPが増えているという事は、「その国が成長している」という意味になります。

数値の増え方が遅いような場合は、その国があまり成長せずに滞っているという意味です。

このGDPを見る事でどの国の通貨が良くなってくるかも見る事ができるでしょう。

ただし、GDPは毎月発表されるようなものではなく、四半期（3ヶ月）ごとに発表される数値です。

また、発表されるタイミングも遅く、大体は翌々月の中旬ごろになります。（１～３月のGDPは5月中旬の発表になります）

こうした発表の遅さもあってか、最近は「景況感調査」の方が注目を浴びているケースも増えてきています。

ではその景況感調査とはどのようなものでしょう。

景況感調査とは、「今の景気はどうですか」と、国内の各企業のトップにアンケートをし、その結果をまとめた数値のことです。

各企業の状況をまとめる事で、その業界や、国全体の景気動向を把握する事が出来るのですね。

各国の景況感調査は、国によって名前も調査する機関も違ってきます。

・日本の景況感調査
名前 ：　「日銀短観」
調査機関：　「日本銀行」

・アメリカの景況感調査
名前 ：　「ISM製造業景気指数」
調査機関：　「全米供給管理協会（ISM)」

・ドイツの景況感調査
名前 ：　「Ifo景気指数」
調査機関：　「Ifo経済研究所」

・イギリスの景況感調査
名前 ：　「CIPS製造業指数」
調査機関：　「イギリス購買部協会（CIPS)」


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FXする上でいろいろなデータを見ていく事になると思います。

データに全く調整をかけていない、生データのことです。

ある意味で一番正確なデータではあるのですが、過去との比較を考えると、ちょっとわかりにくい数値でもあります。

例えば物価を個別に見た場合。プラズマテレビが1台20万円で、ペン1本が 100円だったとしましょう。

もしも、翌月に物価が急上昇して、プラズマテレビの値段が22万円でペンが110円になったとしますと、原数値で言えば、テレビは＋2万円。

ペンは＋10円。
それぞれ1割増しですが、この「1割」という数字は原数値では出てきません。

単純に「＋2万」と「＋10円」という表示しかされません。

これだけ見ると、プラズマテレビがすごい値上がりをしたように見えてしまいますが、実際にはどちらも＋１０％です。

こういう表示の仕方をしますので、比較にはあまり向いていない数字とも言えるでしょう。

もちろん、そういった事を自分で把握できるのであればこの原数値も十分FXに役立てる事ができるでしょう。

また原数値以外の数値やデータを多く見ていく事になるでしょう。

そういったものと一緒に参考程度にみると良いのではないでしょうか？


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FXをはじめとして、ファンダメンタル分析には欠かせない、経済指標。

経済指標というのは、そもそもは経済の状況を構成するもの（物価、金利、景気、貿易など）を数字で表したものです。

経済指標の大半は、政府や公的機関が作成して発表するものですから、民間のものよりも正確性が高いのもポイントです。

これらの経済指標は、数え始めると幾らでも出てきますので、全てを把握する事は実質的には難しいでしょう。

また、為替とはあまり関係のない指標も多いですから、FXトレードをする場合は、幾つかの大切な指標だけを押さえて投資する事が重要です。


米ドルに関わる指標

・非農業部門雇用者数（NFP)

農業以外の分野での労働者の増減を表したものです。

・ISM製造業景気指数

米国供給管理協会（ISM)が発表している、企業の景況感を表す指標です。


ユーロに関わる指標

・Ifo景気指標

ユーロ圏の中心である、ドイツの企業を対象にして調査した、ドイツ経済の重要な指標です。

・ZEW景況感指数

同じく、ドイツの景況感を調査した指標です。

Ifoとは違い、民間のアナリストや機関投資家を対象にして調査したものです。


日本円に関わる指標

・日銀短観

結構有名な指標ですよね。

日銀が企業を対象に調査した指標で、景気動向に重要な影響を与えます。

・鉱工業生産

鉱業や製造業に関わる企業の稼動状況を表す指標です。


英国ポンドに関わる指標

・HICP

イギリスのインフレターゲットの対象のことです。


これらの経済指標はネットや新聞でチェックする事が可能です。

それらを有効に活用しFXに役立てていきましょう。


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季節によって、ある程度の動きと言うのは決まってきます。

その世界的な動きを把握してFXでの取引にも活用する事ができるでしょう。

２・３月：この時期は、円を買う動きが目立ってきます。

これは、3月末の決算に向けて日本企業がドルを円に戻す作業が行われるためです。

４・５月：3月末の決算を終えた後は、企業の新規取引が増えてきます。

機関投資家の資金も積極的に入ってくる時期ですので、一般的にはドル買いが強くなると言われています。

８月：お盆休みで取引が減ってきます。

海外のディーラー達も夏期休暇に入るため、取引量が少なく、その分値動きも少なくなる傾向があるようです。

１１月：欧米の企業が決算に向けて、円などの外貨を売り、自国の通貨を買い戻す動きが始まります。

クリスマス前に会計作業を終わらせるために、11月下旬あたりからこういった動きの始まる傾向があります。

１２月：盆休み以上に取引量が減ってきます。海外ではクリスマス休暇が多く、機関投資家なども取引を減らしてきます。

また、海外の企業では決算前に大きな動きが起きるのを嫌いますので、基本的に値動きの少ない季節となる傾向があります。

もちろんこれ以外にも事件や事故、ニュースなどからの影響も通貨取引に表れる場合があります。

そのため、これだけを鵜呑にしてFXに挑戦するのは危険ですが。

こういった流れが一年間にあるのだなと言う事は認識しておきましょう。

このような動きを把握してFXに役立てましょう。

ただし、こういった動きはおおまかな事で毎年同じとは限らない上に事件や、その年々の出来事で変わってきます。

毎回あくまで鵜呑にしすぎて失敗しないようにする事もFXをする上で大切でしょう。


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FXの相場は基本的に24時間オープンではありますが、その24時間の中でも、キーになる時間帯というのが、幾つか存在します。

今回はそれを個別に解説したいと思います。まずは午前9時55分です。

この時間は、東京の銀行の「仲値」が決定される時間です。（仲値とは、銀行の窓口で両替を行う際に基準となるレート、先に説明した通りです）

それほど額の大きくない（回数も多くない）輸入などで使われるレートとなりますので基本的にはこのレートでの、ドル買い円売りが多くなります。

特に5、10の付く日や月末はこの時間帯でドルが買われる傾向が強くなります。

次が午後3時です。
これは、東京で行われているオプション取引の期限となる時間です。

ある価格が付くと、オプションの権利が消滅する、というような取引が多い場合、その価格直前で値動きが止まる方向へ圧力がかかる事があります。

逆に3時を過ぎると、止まっていた価格が一気に動き出す可能性もあります。

そして午後9時半、アメリカが冬時間採用時は午後10時半になります。

この時間帯は、アメリカで主な経済指標が発表される時間帯ですので、ニュースによる値動きが一気に起こる可能性があります。

ニューヨークで取引されているオプション取引の行使期限の時間帯、日本時間での午後11時です。

特徴は東京でのオプション取引の期限と同じです。

ただしニューヨークの取引は、東京の取引よりも量が多くなる傾向があり、東京よりも一層注意が必要です。

そして深夜0時ロンドンフィックスと呼ばれる、投資信託などに使われるレートが決まる時間帯です。

クロス円の取引が多いと言われており、この時間帯での買い注文が多く発生する可能性があります。

このように、FXにおける重要な時間は24時間の間にいくつかあり、その時間の動きをしっかり把握する事でFXでの成果を着実にあげていけるでしょう。


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日本国内で物を作り、海外へ輸出する場合は商品の代金を外貨で受け取る事になります。

この外貨のままでは日本国内で使えませんので、必ず外貨を日本円に変える必要があります。

そこで各銀行が、朝10時ごろのインターバンク市場の取引相場の水準を基に決める対顧客レートがあります。

原則当日中は変動しないものとして銀行は窓口業務を行うものです。

それが、「仲値」と呼ばれる値段です。その時、普通の企業では、どのタイミングで外貨を円に変えるのか。

これは通常、東京の午前10時の時点の値段で決済が行われます。

そのため、時間的な目で見ますと東京の午前１０時（仲値時間）の取引は、例え相場の動きがあまりよくなかったとしても、それとは全く関係なく、為替取引が行われることになります。

特に、５や１０のつく日や月末は、それぞれの企業の決済日になる事が多いですので、５、１０、月末などの日には仲値時間（午前10時）の取引が一気に膨らむ傾向があります。

取引量が多い時間帯でトレードしたいという場合は、ぜひとも覚えておきたい法則でしょう。

もちろん、これ以外にも多くの要素で状況が変わるものですから、海外の市場の開いている時間をメインに進めていく方法もまた戦略上はあり得るかもしれません。


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外貨預金などでもそうですが、やはり基本的に初めての場合はアメリカドルから始めるのが基本のようです。

FXでの場合はこれを「ドル円」と言います。

ではなぜドル円なのか。それには、次の三つの理由があるんです。

１．ドルが世界の基軸通貨

２．情報量の多さ

３．取引量が多く安定している。

取引を実際にする場合に一番安心できるのがドルでもあります。

というのも、取引量が他の通貨に比べて桁違いに多いですから、そこに使われている金額（投資額）も半端なく大きくなります。

取引量が多いという事は、ヘッジファンドのような大口の投資家（投機筋）が、意図的に値段を動かそうとしても、あまりに市場が大きすぎて動かせないんです。

仕手が起きないという事は、それだけ今の価格が正当な数字で、誰かが意図的に動かしているものではないから、値動きも読みやすいということです。

また世界的な動きからしてアメリカドルが世界の基軸通貨として認められているのは間違いないでしょう。

そういった点からして情報量が多いと言うのもうなずけるかと思います。

また、そういった点以外でも普通の人が一番なじみのある通貨と言えばやはり日本円以外ではアメリカドルが一番分かりやすく。

イメージもつかみやすいのも間違いないでしょう。


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ドル円の次に魅力的なのはユーロとアメリカドルの組み合わせ、ユーロドルです。

この組み合わせだと日本円が入らない取引になりますがこれもFXならであの楽しみ方と言えるのではないでしょうか。

ただし、初めてでいきなりユーロドルだとイメージがつかめないと思うのでドル円に飽きたら、というか慣れてきてから少しずつユーロドルにチャレンジしても遅くは無いと思います。

ユーロとドルの取引量は、ドルと円の取引以上に量が多いですから安定感も抜群になります。

また、ユーロは将来的にはドルと替わる通貨になると予想されていますから、今後ユーロがどんどん強くなっていくのは予想がつくでしょう。

歴史のまだ浅いユーロですが参加している国の数が多く、力の強い国が多い。

これが魅力の一つでもあります。

また中東では、石油の決済通貨をドルからユーロへ切り替えるような動きも出ていますから、そうなるとこれからユーロの影響力がもっと強くなっていく事も予想できます。

とくに、このユーロドルの場合だと日本円が間に入ってきませんから、円の動きが不安定な時などは、円をあえて外してユーロとドルで取引をすると、投資の成績も安定してくるでしょう。

と言ったような形で戦略的に切り替えをはかるなどの方法も積極的に取り入れてはどうでしょうか。


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金利の高い通貨と（金利の安い）日本円の取引をする場合、それぞれの通貨の金利の差から、「スワップポイント」が発生します。

具体例を出しましょう、○□ 国の金利が高く、日本円の金利の方が低いと、○□国の通貨を持っているだけでスワップによる収入が発生します。

すると、金利の高い通貨へと資金が集まり、通貨上昇につながりそうに思いますが、実際の値動きは必ずしもその方向へは行きません。

金利の高い国は、それだけ物の値段も上がります、これにより市場は違う方向に動く可能性があります。

例えば。△国は金利ゼロ。

□国は金利が１０％としましょう。

レートは△＝□だったとします。

すると、一本のペンの値段は、１△＝１□となります。

しかし、1年後に金利が付いた値段を考えてみますと同じペンなのに、△国ではペン一本が１△、□国ではペン一本が１．１□となります。

□国の方が高くなってしまい、国際的な競争力が落ちています。

つまり、△国が通貨高、□国が通貨安です。

これにより、金利が高い通貨がずっと通貨高になる事は少なく、むしろ競争力が落ちて売られてしまう（通貨安になる）ケースが多く見られるのです。

単純にスワップポイントでの収入以外に、こうした点を考えておく必要がありますのでご注意しましょう。


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